【サマリー】
15 日の東京市場で日経平均株価は 37,755.51 円（前日比 －372.62 円、－0.98％）まで下落。米国時間 14 日のダウ平均も 42,051.06 ドル（－89.37 ドル、－0.2％）と小幅安にとどまり、ナスダック総合は 0.7％高で終了した。
【日経平均の下落要因】
― アジア全体のリスクオフムード
米中関係の先行きや世界景気の減速懸念が再燃し、アジア株は総じて軟調。日本株もその流れに巻き込まれた。
― 円高進行
ドル／円は 1 ドル＝146 円を割り込み、輸出主力株の採算懸念が強まった。
― 半導体株の調整
前日まで買われていた半導体指数（Nikkei Semiconductor Stock Index）は 1.21％安。高 PER 銘柄を中心に利益確定売りが優勢となった。
【ダウ平均の足踏み】
― テック高・ディフェンシブ安の綱引き
NVIDIA などの大型半導体株が上昇した一方、製造業やエネルギー株が売られ、指数は方向感を欠いた。
― 長期金利の上昇
米 10 年債利回りは 4.54％付近へ上昇し、金利に敏感な消費関連株に逆風となった。
【今後の注目材料】
― 今夜発表の米 PPI・小売売上高、パウエル議長発言
― 来週 22 日の FOMC 議事要旨と 24 日の米 S&P グローバル PMI
― 5 月末にかけての日本企業決算の出揃い
【投資家への示唆】
円高局面では輸出主力株の短期的な調整リスクが高まる一方、原材料・内需セクターへの物色シフトが起こりやすい。
米長期金利が 4.5％台で定着するかが、ダウ平均の値固めのカギ。金利動向と連動しやすい銀行・ディフェンシブ株のボラティリティに注意。
グローバルで半導体需要が底堅い一方、バリュエーションは高止まりしているため、押し目形成が確認できるまでは分散投資でリスク管理を。
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