新NISAがスタートし、これから株を始めようと思っている人もいるかと思います。私もその一人です。株で損しないためにはやはり勉強が必要と思い、自分のためにこのブログを開設しようと思いました。まず歴史を知ることが大事で、いつ何が起きて株がどのように影響を受けたかを知ることで今後の動きの予測の種になるかと思い調べています。
日経225とは？
日経225（Nikkei 225）は、日本の株式市場を代表する株価指数の一つで、東京証券取引所に上場している225の主要企業の株価を基に算出されています。この指数は、日本経済新聞社によって1950年に初めて公表され、以来、日本の経済状況を反映する重要な指標として広く利用されています。
日経225は、株価の単純平均を用いて計算されており、構成銘柄は定期的に見直されます。これにより、常に日本の経済を代表する企業が含まれるようになっています。構成銘柄には、トヨタ自動車、ソニー、三菱UFJフィナンシャル・グループなど、日本を代表する企業が名を連ねています。
この指数は、投資家や経済アナリストにとって非常に重要な情報源であり、日本の株式市場の動向を把握するための基本的なツールとなっています。また、日経225は、世界中の投資家にとっても注目されており、日本経済の健康状態を示すバロメーターとしての役割も果たしています。
日経225の長期的な株価推移を見てみましょう。日経225は1950年に初めて公表されましたが、その後の数十年間で大きな変動を経験しています。
1. 1950年代: 日経225は1950年9月に算出が開始されました。当初は低い水準で推移していましたが、1950年代後半には経済成長とともに上昇しました。
2. 1960年代: 高度経済成長期に入り、日経225は大幅に上昇しました。この時期は日本経済が急速に発展し、株価もそれに伴って上昇しました。
3. 1980年代: バブル経済の影響で、日経225は1989年12月29日に史上最高値の38,915.87円を記録しました。
4. 1990年代: バブル崩壊後、日経225は急激に下落し、長期間にわたって低迷しました。
5. 2000年代: ITバブルやリーマンショックなどの影響で、株価は不安定な動きを見せました。
6. 2010年代: アベノミクスの影響で株価は回復し、再び上昇傾向に転じました。
7. 2020年代: 新型コロナウイルスの影響で一時的に下落しましたが、その後は回復し、現在も変動を続けています。
日経225の算出が開始された1950年9月の初期金額は、176円21銭でした。
2024/10/31現在はいくら？開始の何倍ですか？
2024年10月31日現在、日経225の終値は39,081.25円です。1950年9月の初期金額が176円21銭だったことを考えると、約222倍に相当します。
日経225が1950年に発足した背景には、戦後の日本経済の復興と成長が大きく関わっています。以下にその主な要因をまとめます：
1. 戦後の経済復興: 第二次世界大戦後、日本は経済的に大きな打撃を受けました。戦後の復興を目指し、経済の再建が急務となりました。1949年5月に東京証券取引所が再開され、株式市場の活性化が図られました。
2. 朝鮮戦争特需: 1950年6月に朝鮮戦争が勃発し、日本はその特需によって経済が活性化しました。戦争による需要が日本の産業を刺激し、経済成長の一因となりました。
3. 経済指標の必要性: 経済の成長とともに、株式市場の動向を示す指標が必要とされました。これにより、投資家や経済アナリストが市場の動きを把握しやすくなり、経済政策の策定にも役立ちました。
4. 東京証券取引所の役割: 当初、日経225は「東証株価平均」として東京証券取引所によって算出されていました。後に日本経済新聞社がその役割を引き継ぎ、現在の「日経平均株価」として広く知られるようになりました。
これらの要因が重なり合い、日経225が発足し、日本経済の動向を示す重要な指標としての役割を果たすようになりました。
1970年付近で日経225がピークを迎えた背景には、いくつかの重要な経済的要因があります。
1. 高度経済成長期: 1950年代から1970年代初頭にかけて、日本は高度経済成長期を迎えました。この期間中、日本の経済は年平均10%以上の成長率を記録し、産業の発展とともに株価も急上昇しました。
2. 大阪万博（1970年）: 1970年に開催された大阪万博は、日本の技術力と経済力を世界にアピールする大きなイベントでした。この万博は国内外から多くの観光客を呼び込み、経済活動を活性化させました。
3. いざなぎ景気: 1965年から1970年にかけての「いざなぎ景気」と呼ばれる好景気も、株価の上昇に寄与しました。この期間中、企業の業績が好調であり、投資家の信頼感が高まりました。
4. 国際貿易の拡大: 日本の輸出産業が急成長し、特にアメリカやヨーロッパへの輸出が増加しました。これにより、企業の収益が増加し、株価も上昇しました。
これらの要因が重なり合い、1970年付近で日経225がピークを迎えたのです。
1980年代から1990年代初頭にかけて、日本はバブル経済と呼ばれる急激な経済成長を経験しました。この期間中、日経225は大幅に上昇しました。以下はその背景と要因です：
1. プラザ合意（1985年）: 1985年にG5（アメリカ、日本、ドイツ、フランス、イギリス）の間でプラザ合意が結ばれ、ドル安・円高が進行しました。これにより、日本の輸出産業が打撃を受けましたが、国内需要を刺激するための金融緩和政策が取られました。
2. 金融緩和政策: 日本銀行は金利を引き下げ、企業や個人が借り入れをしやすくしました。これにより、不動産や株式市場への投資が急増し、資産価格が急騰しました。
3. 不動産バブル: 不動産価格が急上昇し、土地や建物の価値が大幅に上がりました。多くの企業や個人が不動産投資に走り、さらなる価格上昇を招きました。
4. 株式市場の過熱: 株式市場も同様に過熱し、多くの投資家が株式に投資しました。日経225は1989年12月29日に史上最高値の38,915.87円を記録しました。
5. 投資ブーム: 企業や個人が借り入れを増やし、投資を拡大しました。これにより、経済全体が活性化し、株価や不動産価格がさらに上昇しました。
これらの要因が相まって、バブル経済が形成され、日経225は急激な上昇を見せました。しかし、1990年代初頭にはバブルが崩壊し、株価は急落しました。
バブル崩壊の要因
1. 金融引き締め政策: 1980年代後半、日本銀行は過熱する経済を抑えるために金利を引き上げました。これにより、企業や個人が借り入れを行うコストが増加し、投資活動が減少しました。
2. 総量規制の導入: 1990年に大蔵省が不動産融資の総量規制を導入しました。これにより、不動産市場への過剰な投資が抑制され、不動産価格が急落しました。
3. 地価税の導入: 1991年に地価税が導入され、大量の土地を所有する企業や個人に対して高額な税金が課されました。これにより、土地の売却が進み、地価が下落しました。
バブル崩壊の状況
1. 株価の急落: 1989年12月29日に日経平均株価は史上最高値の38,915.87円を記録しましたが、その後急激に下落し、1990年には20,000円台にまで落ち込みました。
2. 不動産価格の下落: 不動産価格も急落し、多くの企業や個人が不動産投資で大きな損失を被りました。これにより、銀行の不良債権が増加し、金融機関の経営が悪化しました。
3. 経済の停滞: バブル崩壊後、日本経済は長期にわたる停滞期に入りました。これにより、多くの企業が倒産し、失業率が上昇しました。
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